2005年8月29日

日本ビクター株式会社

弊社DVDレコーダーご愛用のお客様へ

〜電子番組ガイド(Gガイド)データ充実に対応するアップデートサービスのご案内〜


  日頃は、弊社製品をご愛用いただきまして誠にありがとうございます。 

  8月25日より、(株)インタラクティブ・プログラム・ガイドが行っている「“G-GUIDE 方式”電子番組ガイド(略称:Gガイド)」の提供データがより充実した内容に刷新されました。
このGガイドデータの変更内容については(株)インタラクティブ・プログラム・ガイドの Home ページをご覧ください。(http://www.ipg.co.jp/release/gg_release_newepg050825.pdf

  この、さらに充実した電子番組表を最適な状態でご利用いただくため、弊社DVDレコーダーの動作プログラム更新(アップデート)サービスをご用意させていただきました。下記条件でご使用されているお客様は、誠にお手数ではございますがアップデートをお願い申し上げます。

下記の条件でご使用されているDVDレコーダーのアップデートを行わない場合、新たに提供データが充実した電子番組表(Gガイド)を受信し、番組表の曜日送りを実施することで、DVDレコーダー本体の電源がオフになる場合があります(その場合でも、電源ボタンを押せば再度電源が入ります)。

お客様には大変ご不便をおかけ致します事を深くお詫び申し上げます。
何卒ご理解とご協力を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます 。

1. アップデートが必要なご使用条件
 
(1)
HDD&DVDレコーダー「DR-MH55」を
東京23区<番組表地域コード「23区」(東京)>・奈良
でご使用のお客様
 
および
(2)

VHS&HDD&DVDレコーダー 「DR-MX5」・「DR-MX3」
HDD&DVDレコーダー 「DR-MH55」・「DR-MH35」を
お使いになり、かつ、ケーブルテレビ(CATV)などを 受信され、

電子番組表で放送局を13局以上表示されているお客様
 
  ○番組表地域コードのご確認方法
(1) 本体添付リモコンの設定ボタンを押し、設定メニュー画面を表示します。
(2) 「上下左右ボタン」を押して、「初期設定」→「個別設定」→「番組表受信設定」を選び、「決定」ボタンを押します。
(3) 番組表地域コードのご確認方法
<取扱説明書の記載ページ>
  「DR-MH55」:41ページ
(4) 番組表地域コードを確認します。設定ボタンを押して終了します。

  ○電子番組表画面での放送局数のご確認方法
(1) 本体添付リモコンの番組表ボタンを押し、番組表画面を表示します。
(2) 「上下左右ボタン」を押して、放送局数をご確認ください。
<ご注意>
番組表画面の左側に表示される「選局中 *」は放送局数に入れないでください。
(3) 番組表ボタンを押して終了します。

2. アップデートの方法
 
 本体の制御ソフトウェアを専用ディスクにてアップデートします。簡単な操作で所要時間は3分間程度です。
 専用ディスク(アップデートディスク)を入手するには、下記 1)あるいは 2)のいずれかの方法をお選びください。
1) 本 Home ページよりアップデートディスク送付お申込み・・・下記リンクをクリック後、メールフォームよりお申し込みください。
アップデートディスク送付ご希望のお客様はこちらから
   
2) 電話でのアップデートディスク送付お申込み
お客様ご相談センター

フリーダイヤル 0120- 2828ニッパーニッパー-17イーナ

電話番号を良くお確かめの上、おかけ間違いのないようご注意ください

携帯電話・PHSからのご利用は

045-450-8950

営業時間

月曜日〜金曜日 9:30〜18:00/土曜日 9:30〜12:00、13:00〜17:30
(日曜日、祝日、弊社休日は休ませていただきます)

 ※ご使用の機種名を保証書などで十分ご確認の上、お申込みください。
 ※アップデートディスクは日本国内にお住まいのお客様を対象とさせていただきます。
 ※アップデートの説明書は専用ディスクに同梱されます。
 ※お届けまでに1週間程度かかる場合がございます。
 
お客様の個人情報のお取り扱いについて
ご相談窓口におけるお客様の個人情報につきましては、日本ビクター株式会社およびビクターグループ関係会社(以下、当社)にて、下記の通り、お取り扱いいたします。
<情報の利用目的>
  ・お問合せへの対応  ・修理およびその確認連絡
<情報の保管>
  お客様の個人情報は、適切に管理し、当社が必要と判断する期間保管させていただきます。
<情報の提供・ 開示 >
次の場合を除き、お客様の同意なく個人情報を第三者に提供または開示することはありません。
上記利用目的のために、協力会社に業務委託する場合。
 当該協力会社に対しては、適切な管理と利用目的外の使用をさせない措置をとります。
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<お問合せ窓口>
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